2021.11.4
2021年11月15日(月)、部長層を中心としたミドルマネジメント向け研修、「Dance the Tango(ダンス・ザ・タンゴ)」をリリースします（プレスリリース）。
この研修は、経営シミュレーションゲームやシニアリーダー適性診断を用いて、自社や自分自身の価値向上について議論するものです。企業価値の構成要素である無形資産と有形資産の関連性を感覚的に学び、自社の現状に置き換えながら理解を深めます。中でも「見えない資産」である、無形資産に焦点を当て、その開発を検討します。その上で、その開発をリードする自分自身の能力開発についての内省と行動変容を促します。
研修コンセプトとしての「Dance the Tango」
研修名で、コンセプトでもある「Dance the Tango」は、扱う2つのテーマに由来します。
1つ目は、企業価値をなす、「無形資産と有形資産のつながり」です。企業価値とは、企業が生み出す将来の収益の合計のことです(※1 文末注参照)。無形資産はノウハウや人材、研究開発など、有形資産は現金や設備、商品などを指します。無形資産と有形資産は相互に影響しあい企業価値を高めることになります。
2つ目は、無形資産の要素でもある「部長自身の成長と組織力の強化」です。中長期的な課題形成を行うべき部長層が成長することは、組織力の強化に大きな影響があります。
これらの2つのテーマは、それぞれ、無形資産と有形資産が、部長自身の成長と組織力の強化が、ペアをなしています。どちらのペアも絡み合い、雰囲気や場を高揚させていくタンゴのように、企業を発展させていく関係にあります。
研修の構成
このコンセプトを踏まえ、研修は全2回の集合研修という構成になっています。
1回目は、「無形資産と有形資産のつながり」をテーマにした、1泊2日の対面での集合研修です。ここでは、無形資産と有形資産の双方の活用が要点となる経営シミュレーションゲームを用います。中でも、日本では強化が遅れている無形資産(※2 文末注参照)、特に、人材の採用・配置・育成、エンゲージメント、組織力の強化、生産性の向上、ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン、ブランディングなど、人と組織に光を当てています。これらについて、人事だけでなく全ての部門の部長が自分事として考え、対話するよう促します。
2回目は、「部長自身の成長と組織力の強化」をテーマにした半日間のオンライン研修です。シニアリーダーとしての適性を診断するツール(HPTI)を活用し、中期的に能力開発していく要素を絞り込みます。加えて、自らの後継者となる可能性のある社員の育成(Next Me)を設計することで、組織力の強化を図っていきます。
企画の背景
顧客企業の経営層の方々の課題認識を伺ってきたことが、この企画の発端です。ウィズ・コロナに対応する企業経営・組織運営について、果たしてミドルマネジメントは充分に考えられているのか、といったものです。企業のミドルマネジメントの多くは、コロナ禍に対応すべく、現場に近い視座に立って奮闘してきました。しかし、本来の役割機能はそれではありません。そこで弊社では、部長クラスの方々に中長期視点かつ全社視点での課題形成という「本来の役割責任に立ち戻って頂く」ことが有用ではないかと仮定しました。
企画にあたったファシリテーターの細木慶信(ほそき よしのぶ)は、「あえて立ち止まる時間を作り、ゲームなどを用いて視点をずらし、取り組むべき課題の姿を浮かび上がらせるようデザインした」と語っています。
【!】対面での集合研修の実施について：研修にまつわるリスクのマネジメント
コロナ禍に際して、多くの企業では対面での研修をオンラインに置き換える対応をとってきました。その結果、「感染リスク」を抑え込むことに成功しています。加えて、対面する必要のなかった研修の洗い出しにもなり、コストや労力を削減できるという副次的な効果もありました。一方で、対話によって洞察を深めたり対人影響力を高めたりしていく、社会性-情動学習がなおざりになることによる「リーダーシップリスク」は日々高まっています。
オンラインという代替案が示されたことによって、リアルの必要性が再認識されつつあります。弊社の集合研修は万全の感染予防対策の下で実施されており、これまで集合研修由来で感染者が発生したことはありません。様々なリスクを適切に評価した上でメリハリをつけた「ウィズ・コロナの人材育成」のお役に立ちたいと考えています。
タイムテーブルイメージ
※1 「企業価値報告書 ～公正な企業社会のルール形成に向けた提案～」
2005年5月27日、経済産業省の企業価値研究会が上を題とした報告書をまとめています。その中で、企業価値を「企業価値とは、会社の財産、収益力、安定性、効率性、成長力等株主の利益に資する会社の属性またはその程度をいい、概念的には、企業が生み出すキャッシュフローの割引現在価値の総和を想定するものである」と定義づけています。
https://www.meti.go.jp/policy/economy/keiei_innovation/keizaihousei/pdf/3-houkokusho-honntai-set.pdf
※2 「知的財産推進計画2021～コロナ後のデジタル・グリーン競争を勝ち抜く無形資産強化戦略～」
2021年7月13日、首相官邸において知的財産戦略本部会合が開催され、「知的財産推進計画2021 ～コロナ後のデジタル・グリーン競争を勝ち抜く無形資産強化戦略～」が決定されました。この計画は、コロナ後の経済回復戦略を進める上で、企業の無形資産活用が鍵になるとしています。一方、現状では、米国では企業価値の源泉が無形資産に変わる中、日本ではその貢献度が低いことも指摘。無形資産に対して積極的に投資することを促しています。
https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/kettei/chizaikeikaku20210713.pdf
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